こんにちわ、tsukasaです。

私は2017年にハウスメーカーで二世帯住宅を建てました。
妻と２人の子ども、妻の両親を合わせた６人で生活しています。

今回は、義両親と同居する際にNHK受信料の支払いの解約に成功した体験を紹介します。

二世帯住宅に住むのならNHK受信料契約は1つでよいので解約しましょう。

私は独身で一人暮らしを始めた時からNHK受信料を衛星契約で契約し、支払いを続けてきました。

もともと実家で暮らしているときからNHK受信料は払うのが当然だと両親から言われていたので、何の疑問にも思わずにいました。

しかし、いざ二世帯住宅を建てて義両親と同居を始める際に疑問に思いました。

「NHK受信料は、一つの家に住んでいる家族に対して一つの契約でよいのでは？」

いくつか調べて行動したので、この記事で紹介していきます。

そもそもNHK受信料の契約対象は

NHK受信料は、NHKの放送を受信できるテレビがある場合に放送受信契約に基づいて、受信料支払いの契約をします。

これは一般的なテレビの他にケーブルテレビを通してみる場合やチューナー内蔵パソコン、ワンセグ対応端末、テレビが見れるカーナビも対象になります。

契約の種類は地上放送のみを受信できる場合は「地上契約」、衛星放送を受信できる場合は「衛星契約」を結ぶ必要があります。

一つの契約でよいパターン

NHK受信料は世帯ごとに契約が必要になります。

「世帯」とは「住居」と「生計」をともにする人の集まりです。一般的に一つの家に住んでいる家族が該当します。

また、家に複数台テレビがあっても、契約はひとつで大丈夫です。 車にテレビがあっても住居の一部とみなされます。

別で新しく契約しなくてはならないパターン

一つの家に住んでいるが、生計が別の場合はそれぞれに契約をしなければなりません。

住居が別荘や別宅など複数ある場合は住居ごとに契約が必要です。

親元を離れて暮らす学生や単身赴任も独立して住居を維持していると判断され、受信料の契約が必要です。

二世帯住宅でも生計をともにしていなければそれぞれの世帯で受信料契約が必要になります。

家族割

割引制度に家族割引があります。

家が別荘や別宅など複数ありそれぞれ受信料契約をしている場合や、同一生計である一人暮らしの学生や単身赴任は2契約目から受信料額の半額が割引になります。

二世帯住宅で同居するとき、NHK受信料契約が一つにできる条件

上でも書きましたが、NHK受信料契約を一つにするには、一緒に住んでいて、かつ、生計をともにすることが条件になります。

私の場合はNHKの担当部署に電話をし、義両親と同居するため解約したいと伝えました。

NHKから聞かれたのは私の契約番号と本人確認の個人情報と、同居する義理の父の契約情報と個人情報でした。

その場で親世帯の契約と支払情報が確認できたので、無事に私のNHK受信料契約は解約できました。

まとめ

二世帯住宅に住むのなら、親世帯と子世帯でそれぞれNHK受信料契約しているのは無駄なので、生計をともにして１つ解約しましょう。